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株式会社アイ・グリッド・ソリューションズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：秋田 智一、以下「アイ・グリッド」）は、2025年夏の記録的な猛暑を受け、全国の男女1,000人を対象に「気候変動に関する意識調査」を実施しました。調査の結果、多くの人が今年の夏を「異常」と感じ、その原因を地球温暖化などの環境問題と結び付けて認識している一方、実際に温暖化対策に取り組んでいる人は半数以下にとどまることが明らかになりました。

気象庁の発表によると、2025年夏（6～8月）の平均気温は平年よりも2.36℃高く、統計開始（1898年）以来、過去最高を記録。さらに9月以降も各地で35℃を超える猛暑日が続いており、「異常気象」が常態化しつつあります。こうした状況を踏まえ、アイ・グリッドでは、人々が気候変動や地球温暖化についてどのように感じ、どのように行動しているのかを把握するため、本調査を行いました。

今回は調査結果とあわせて、誰もが日常生活の中で無理なく取り入れられる温暖化対策について、アイ・グリッドがおすすめする具体的な取り組みもご紹介します。

■「夏の長期化」を実感する人は 9 割超、四季の変化にも異常を感じる人が多い

近年の夏の異常気象を受け、「夏は年々長くなっていると感じますか」と質問したところ、「とてもそう思う」「ややそう思う」と回答した人は合わせて 90.4％に上り、多くの人が夏の長期化を実感していることが分かりました。
また、「異常気象や外気温の変化などから、日本の季節（春夏秋冬）に変化を感じますか」という問いに対しては、「とても変化を感じる」「やや変化を感じる」と回答した人が合計 86.5％に達し、四季の移り変わりに変化を感じている人が大多数であることも明らかになりました。
これらの結果から、人々は今年の夏を「単なる暑さ」ではなく、四季全体の変化を伴う異常気象として強く認識していることが分かりました。

さらに、「今後も酷暑や異常気象が続くと思いますか」という質問では、「そう思う」と回答した人が94.1％に上り、「そう思わない」は 5.9％にとどまりました。ほとんどの人が今後も異常気象が続く可能性を強く意識しており、今年の猛暑を単なる一時的な現象と捉えるのではなく、地球温暖化や気候変動の影響として実感していることがうかがえます。

■酷暑や異常気象の原因を知っている人は 81％、多くの人が地球温暖化を背景に認識

次に「酷暑や異常気象の原因」についての質問では、「具体的に知っている」と回答した人は26.2％、「思いつくことはある」と答えた人は 55.0％で、合計 81.2％の人が何らかの形で原因を意識していることが分かりました。これは、多くの人が単なる暑さの変化ではなく、その背景に要因があると認識していることを示しています。
また、「環境問題にどの程度関心がありますか」という問いには、「とても関心がある」「やや関心がある」と答えた人が合計 66.9％となり、約 7 割が環境問題に関心を持っていることが明らかになりました。

さらに「地球温暖化に関する認識」について、「地球温暖化」という言葉を知っている、または聞いたことがあると答えた人は 95.7％、それに対し、地球温暖化の進行による影響が危機的な状況であることを伝えるために、国連のグテーレス事務総長が使用した「地球沸騰化」という言葉を知っている、聞いたことがあると答えた人は 56%にとどまりました。「地球温暖化の時代は終わり、地球沸騰化の時代が到来した」という国連の警鐘はまだ、一般的に行き届いていないようです。

また、地球温暖化の原因として知っているものを挙げてもらったところ、「二酸化炭素（CO2）の排出」が 72.2％で最も多く、次いで「森林伐採」が 61.3％、「フロンガスや温室効果ガスの放出」が52.7％となりました。この結果からも、温暖化の科学的背景に対する認識も一定程度浸透していること
が分かります。

■70％以上が温暖化対策を意識するも、半数以上が実践できず

「地球温暖化対策に関する意識」について、最後に「地球温暖化対策の方法として何か知っていますか」と尋ねたところ、72.8％の人が「知っている」と回答しました。

さらに、「知っていて対策もしている」と答えた人に、実際に行っている対策を挙げてもらったところ、「電気をこまめに消す」が 80.1％で最も多く、続いて「エアコンの温度設定に気を付ける」73.5％、「ごみを分別して捨てる」72.3％と、手軽にできる環境対策を実践している人が多いことが分かりました。その他にも、省エネ家電への買い替えや、自転車・徒歩での移動など、自然環境への配慮を意識した行動が見られました。

一方で、「知っているが実際には対策をしていない」と答えた人は 32.0％、「対策方法を知らない」と答えた人は 27.2％で、合計 59.2％の人が具体的な対策を行っていないことが明らかになりました。
この結果から、多くの人が地球温暖化の対策方法を知っている一方で、実際の行動に移せていない現状が浮き彫りになりました。背景としては、具体的な対策方法が十分に分からないことや、日常生活で実践するには一定の負担を感じる人が多いことが考えられます。こうした状況を踏まえ、アイ・グリッドでは、誰もが日常生活の中で無理なく取り組める温暖化対策をご紹介します。

地球温暖化の進行を防ぐには温室効果ガスの削減が不可欠―日常でできる手軽な対策をアイ・グリッドが紹介―

※アイ・グリッドのオウンドメディア「グリラボ」より引用

地球温暖化のさらなる進行を防ぐためには、大気中の温室効果ガスを減らすことが不可欠です。国では、地球温暖化対策として、再生可能エネルギーの促進や電気自動車の普及など、さまざまな取り組みが行われています。そこで、温室効果ガスを減らすために企業や個人がどのような行動を起こせばよいのか、具体的な内容をご紹介します。地球環境に興味のある方はぜひ参考にしてください。

❶節電や節水を心がける

節電や節水を心がけることは、誰でも簡単かつお金をかけずにできます。例えば、冷暖房の温度設定を1～2 度抑えるだけでも、1 か月でみると大きな違いとなるでしょう。照明の電球を LED に交換すれば、消費電力を抑えられるため電気代も安くなり、さらに電球交換の手間も少なく済みます。その他、使用していない部屋の電気を消したり、家族全員が一緒の空間で過ごすことを意識したりと、毎日の生活でできることは豊富にあります。再エネ由来の電力に切り替えることもお勧めです。また、食器洗いや歯磨きの際に水を出し続けないことや、シャワーの時間を短くすることなどの節水も有効です。節水は水を節約できるだけでなく、ポンプを動かす際の電気も節約できるため、温室効果ガスの削減に役立ちます。

❷ゴミの削減を意識する

企業や家庭で出るゴミを減らす努力も必要です。ゴミを焼却処分する際には、大量の温室効果ガスが排出されます。また、ゴミを運搬する際にも燃料が使われるため、温室効果ガスの発生につながってしまうのです。食べきれないほどの食材を購入することも、間接的に地球温暖化に加担していることになります。食べ物が作られる工程やスーパーに運ばれる段階で、多くのエネルギーを使用しているからです。食材は、賞味期限も考慮したうえで、無理なく食べ切れる分だけを買いましょう。買い物をする際は、レジ袋や使い捨ての箸などはもらわず、マイ箸や、繰り返し使える食器を使って食べることが理想で
す。小さく思えることでも、1 人ひとりが毎日心がければ大きな成果となるでしょう。

❸再生可能エネルギーを導入する

再生可能エネルギーとは、石油や石炭などの化石燃料ではない自然から取れるエネルギーを指します。太陽光・風力・バイオマス・地熱など、自然界に存在するものを使って燃料にする方法です。なかでも、太陽光発電は企業や一般家庭でも導入のハードルが低く、他の再生可能エネルギーよりも簡単に取り入れることができます。また、太陽光パネルで電気を発電してくれるため、晴れの日の日中は電気代がかからず、1 か月の電気代を安く済ませられる点も魅力です。

■脱炭素社会に向けて、一人ひとり、そして“企業ができることは何か”を意識することが大切

温室効果ガスが必要以上に発生している昨今では、地球温暖化が深刻化し、異常気象や食料不足など人間活動へ悪影響を及ぼしています。しかし、地球温暖化を招いたのも人間です。私たちが今からでも生活を見直し、改善していくことで、これ以上地球温暖化が進むことを防げるかもしれません。私たち一人ひとりができること、企業ができることは何かを考え、まずは意識することからはじめてみましょう。

脱炭素社会の実現に向けて、企業の果たすべき役割はますます重要になっています。持続可能な未来を築くためにも、事業活動全体を通じてカーボンニュートラルを目指す姿勢が求められています。企業が率先してイノベーションを起こし、サプライチェーン全体にわたる取り組みを推進することで、社会全体の脱炭素化を加速させることができるでしょう。

日本は国土の約 3 分の 2 を森林が占めています。太陽光発電の適地も少ないことも課題となっていますが、アイ・グリッドでは、既存の屋根や駐車場に太陽光発電設備を設置し、自然に負荷をかけない再エネを推進する GX ソリューションで企業の脱炭素化を支援しています。下図の通り、ここ数年で累計発電所容量も大幅に伸びています。導入企業さまにおいては、自施設での再エネ自給率を高めることで安定的な電力調達が可能となり、脱炭素社会の推進にもつながります。アイ・グリッドは引き続き、再エネ自給率を最大化する GX ソリューションの提供により、導入企業さまとともに脱炭素社会化を推進してまいります。

図：2025 年 7 月 8 日発表プレスリリースより

調査実施概要
■ 調査タイトル：気候変動に関する意識調査
■ 対象者： 全国の 20 代～60 代の男女（回答数 1,000 名）
■ 調査期間：2025 年 8 月 25 日から 8 月 26 日
■ 調査方法：インターネット調査
※本調査内容をご利用の際、出典元として『株式会社アイ・グリッド・ソリューションズ調べ』と必ず
記載いただくようお願いいたします。

≪株式会社アイ・グリッド・ソリューションズについて≫
アイ・グリッドは、分散再エネをフィジカル×デジタルの融合で集約・循環させ、日本各地の GX を推進するプラットフォーマーです。企業や自治体の再エネ自給率を最大化する GX ソリューション事業、余剰再エネを循環・供給するエナジートレーディング事業を営み、PPA サービスではこれまでに累計1,237 施設・発電容量約 304MW （2025 年 7 月末現在）の太陽光発電所を開発し、脱炭素社会実現に向け努めてまいりました。「変化より、はやく」をスローガンに、グリーンエネルギーが地域をめぐるサステナブルな世界の実現をめざしていきます。

【アイ・グリッド・ソリューションズの概要】
社名：株式会社 アイ・グリッド・ソリューションズ
本社所在地：〒105-0001 東京都港区虎ノ門二丁目 4 番 7 号 T-LITE 15F
代表者：代表取締役社長 秋田 智一
資本金：4,996 百万円（2025 年６月末現在）※資本剰余金含む
従業員：131 名（2025 年 6 月末現在）
設立：2004 年 2 月
コーポレートサイト：https://www.igrid.co.jp/
サービスサイト「iGRID GX Solution」：https://gx.igrid.co.jp/
オウンド メディア「グリラボ」：https://gurilabo.igrid.co.jp/

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